周年事業の準備は「来る○○年に当社の周年事業を実施する」という経営サイドの意思表明を確認した時に始まります。
準備期間は短くて1年、場合によっては2、3年必要となるケースもあります。周年事業の実行は半年から1年の短期戦ですが、準備期間を含めると1年から4年の長期戦になるのが普通です。
そういったことを考えると、周年事業推進のコアとなる社員にとっては、気が重くなるような難事業に思え、思わず腰が引けるかもしれません。しかし、踏むべき手順とポイントを知っていれば、それほどの難事業ではありません。
周年事業のフェーズは準備・企画・実行・アフターの4つに分類できます。それぞれの概要は次の通りです。
このフェーズでは、周年事業に関する各種調査・分析・現状把握を行います。最初に自社はもちろん他社の過去事例などを調査し、それに基づき社長の合意を得ます。次に周年事業基本方針、周年事業推進体制、経費概算などを検討し、期間・予算規模といった周年事業の全体像を描きます。稟議書の作成、スケジューリングといった具体的な作業に入るのはこの後です。
このプロセスでは、施策ごとのスケジューリングを行います。高い専門性を必要とするスケジューリングであるため、経験豊富なコンサルティング会社や制作会社の協力を得るといいでしょう。また、施策の内容確認や進捗管理、PDCAのため、周年メンバーによる定例会議は毎月開催することが重要です。
以下のリンクに企画フェーズで注意すべきことが記載されていますので、併せてご覧ください。
このフェーズでは、スケジュールに沿って周年事業の各種施策を実行するとともに、メディアなどへの広報活動を展開します。中でもスケジュール管理と実行が特に重要になります。事務局はすべての施策の進行を管理します。ここでも施策ごとの定例会議開催が不可欠で、各施策のチームリーダーは、進捗状況を確認するだけでなく、施策実行中に生じる問題やチームメンバーの悩みを吸い上げ、解決にあたる必要があります。
以下のリンクに実行フェーズで注意すべきことが記載されていますので、併せてご覧ください。
このフェーズでは、周年事業の成果を分析・評価し、問題点を整理することで、次の周年事業の改善に役立てます。同時に、周年事業を契機に開始したブランディング活動・経営革新活動などにもフィードバックし、周年事業の成果を社内で継続的に活用できる仕組みを構築します。
<まとめ>
周年事業の実行にあたっての全体的な流れは以上のとおりです。準備フェーズに企画フェーズと同じだけの時間を割くことにお気付きでしょうか。これは、施策内容を決めていく上で、基本方針や推進体制といった基盤が重要になってくるためです。
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