周年事業の準備は、社長の意向をくみ上げてから始める

 

周年事業は多くの社員・時間・予算を投入して行う大規模な活動となるケースがほとんどです。従って、周年事業実施の最終方針は、最高経営責任者である社長の意向を反映させたものにすることが前提となります。

社長の意向を反映した周年事業を実施するには、周年事業準備の初期段階で社長にコンタクトを取り、周年事業に対する社長の意向をヒアリングする必要があります。周年事業の具体的な計画提案は、その後に行った方が効果的な場合が多いのです。

社長の意向を確認せず、「周年事業実施は会社の決定事項だから」と実行委員会が独断で準備を進めた結果、周年事業イヤーに入ってから事業計画中止、周年事業イベントや社史などの事業施策変更などに追い込まれたケースも少なくありません。

また、たとえ実行委員会主導で計画通り周年事業を実施できても、多くの社員がその意義を見いだせず、「いったい何のための周年事業だったのか」と悔やむ結果になってしまいかねません。事前に必ず社長の意向を確かめるようにしましょう。

社長の意向を確かめる上で大切なのは、社長のタイプを把握することです。社長のタイプはトップダウン型、お任せ型、熟慮型の3タイプに分類すると分かりやすいでしょう。

例えば熟慮型で、決定までに時間はかかるものの社員の提案を真剣に検討するタイプの社長の場合、ヒアリングに際してはさまざまなケースを想定した質問を行い、その真意を引き出す必要があります。

また、初回の周年事業計画提案時には、他社の事例を含めたターゲット別計画案や、周年事業の複数のコンセプトを案など、幅広い選択肢を用意し、社長が最良と思える案を選択できるようにしておく配慮も大切です。

 

このように周年事業をスムーズに実施するには、周年事業推進責任者が社長のタイプに合ったヒアリングや、計画提案を行うことが大切になります。社長のタイプを把握するため、社長がどのように社員とコミュニケーションを取り、社内の活性化を図っているか、また、何を基準に経営判断を行っているかなどを日頃から注意深く観察しておきましょう。

 

 

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