Seminar Information
なぜここまで来られたのかを、社員が理解する周年へ ― はじめて周年事業を担当される方へ
周年事業は、社員一人ひとりの意識を変える、絶好のチャンス。
周年事業は、単なる「お祝い」ではありません。企業の将来への「投資」です。
周年事業には、さまざまな目的があります
- 変革を成し遂げてきた先輩たちの想いや挑戦を次の世代へ受け継ぎ、未来をつくる機会にしたい
- 自分たちの事業や仕事に誇りを持つ機会にしたい
- 社内の各部門が心を一つにして、一体感を持って未来に進んでほしい
- 次の時代を担う社員に、会社の未来を創ってほしい
- そして、自社の真の価値を社外にもわかりやすく伝えたい
これらの目的に共通するのは、社員の意識が変わらなければ、どれも実現しないということです。
本セミナーでは、200社以上の支援から整理した周年事業の目的と、社員の意識を変えていく周年の進め方を、実物と事例を交えて紹介します。事前準備は不要です。
このセミナーの特徴
- 実物と事例に触れる:記念誌などの実物から学べます
- 10組限定:その場で質問にお答えします
- 社員に届く周年を学ぶ:社員の意識を変える進め方を学べます
こんな方におすすめ
- 周年事業の担当になり、何から始めるか分からない方
- 「感謝」以外の周年の目的を知りたい方
- 経営陣が納得する周年の狙いを用意したい方
- 式典で終わらせず、社員の変化につなげたい方
| 開催日 | 2026年12月11日(金)15:00〜16:00 |
|---|---|
| プログラム | 1. 周年事業の基本を知る:周年の目的と、決め方の4ステップを学びます。 2. 実物と事例から、周年の形を知る:社員向けの記念誌などの実物と事例を見ます。 3. 自社の周年の目的を考える:社員に伝えたいこと、変えたいことを書き出します。 4. 質疑応答:各社の悩みや質問に、講師がその場でお答えします。 |
| 会場 | 日本ビジネスアート株式会社 東京本社11F セミナールーム 〒104-0061 東京都中央区銀座6-17-1 銀座6丁目-SQUARE 11階 |
| 参加方法 | 会場での対面開催(60分) お申し込みいただいた方に受講票と会場地図をお送りいたします。 ※参加料は無料です。 ※各回10組限定です。定員に達し次第、受付を終了します。 ※事前準備は不要です。 |
| お問い合わせ | セミナー担当 TEL:03-5575-3050(平日9:00〜17:00) |
講師

武田 秀登
周年・社史総合研究所 コンサルタント
京都大学卒業後、リクルートで組織人事に、船井総合研究所(船井幸雄最高顧問特別室)でコンサルティングに携わる。この二つの経験を経てJBAへ。理念浸透や中期経営計画の浸透など社内広報の支援を経て、周年・社史総合研究所の立ち上げに携わり、現在はコンサルタントを務める。
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周年事業のよくあるご質問
Q周年事業とは何ですか?
周年事業とは、創業や設立の節目に、会社の歩みを振り返り、次の成長に向けて社員の意識と行動を変えるための取り組みです。
かつては式典や社史づくりが中心で、期間も1日から1週間ほどでした。いまは社員を主なターゲットに、社内の変革とその社外への発信までを含め、1年から数年にわたって続ける活動が求められています。周年事業は単なる「お祝い」ではなく、企業の将来への「投資」です。
Qなぜ周年は、社員の意識を変える絶好の機会なのですか?
周年をきっかけ・理由にすると、社員や社内外の納得を得やすく、注目度も高いため、普段は踏み込めない意識や行動の変化を起こしやすいからです。
日常の延長線上で理念や方針を伝えても、なかなか自分ごとにはなりません。周年という節目があれば、理念・行動指針の浸透、組織風土の改革、リブランディングなどにも取り組みやすくなります。
Q周年事業の担当になったら、まず何から始めればいいですか?
最初に、周年事業全体の「目的」を定めます。施策から考えるのではなく、「なぜ、いま、誰のために行うのか」を整理することが出発点です。
目的がないまま施策を提案すると、経営陣の納得を得にくく、稟議も通りにくくなります。まずは経営トップに周年への想いや、周年後に目指す姿を聞くところから始めましょう。
Q周年事業の準備は、いつから始めるべきですか?
周年の2〜3年前に始めるのが一般的です。目的・体制・スケジュールを固めるだけでも、少なくとも半年〜1年の準備期間が必要です。
周年事業は、施策の実行よりも初期の「準備」が成否を分けます。目的や体制など、途中からでは変えられない重要事項を早い段階で定め、経営陣と共通認識をとっておくことが大切です。
Q社員を周年事業に巻き込むには、どうすればいいですか?
社員が企画や議論に参加できる仕組みをつくり、周年を「会社のイベント」ではなく「自分ごと」にすることが大切です。
未来を考えるワークショップ、社員参加型の企画、社内報での継続的な発信などが有効です。自分たちで考えた未来だからこそ、その実現に向けた行動が生まれます。
Q周年事業の支援会社は、どう選べばいいですか?
周年の目的づくりから関われるか、社員を巻き込むノウハウがあるか、企画から制作・運営まで一貫して対応できるかの3点で比べるのがおすすめです。
施策ごとに別々の会社へ依頼すると、目的やメッセージがぶれやすくなります。同じくらいの規模や業種の事例、事務局の負担をどこまで減らせるか、見積もりの内訳もあわせて確認しましょう。
詳しくは周年事業・周年イベントの支援会社の選び方で解説しています。
Q周年事業のコンサルティングでは、何をしてくれますか?
周年事業の目的とゴールの設定、コンセプトの構築、施策の立案、推進体制とスケジュールの設計などを支援します。
JBAでは、経営層・周年担当者へのヒアリングや社員意識調査をもとに、経営課題と結びついた「目的」のある周年事業を設計します。実行委員会の運営や稟議資料の作成、社内調整まで、周年事務局に伴走します。
Q周年イベントや式典だけの依頼もできますか?
はい、できます。JBAでは、必要な施策だけを組み合わせてご依頼いただけます。
式典・記念イベントの企画・運営、国内外の拠点をつなぐオンライン・グローバルイベント、イベント用映像や記念品の制作まで対応します。周年全体の目的に沿ってイベントを設計すると、その場限りで終わらず、社員の意識と行動の変化につながります。
Q周年事業は、どこに相談すればいいですか?
JBA(日本ビジネスアート)は、大手企業500社の広報・ブランディング・周年事業などを支援してきた経験をもとに、周年事業の構想づくりから制作・運営、周年後の活用まで一貫してご支援しています。
何から始めるべきかを整理する個別無料相談(オンラインまたは対面・60分目安)を承っています。ご相談メニューもあわせてご覧ください。
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