約1万人を巻き込み、社員一人ひとりが主役の100周年に
2025年の創業100周年に、コンセプト「世界中の命を輝かせるために」を軸に、Chugai DayやMy Action宣言など、社員一人ひとりが主役となる施策を展開しました。
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リコーグループ創業の精神を、世界中の全社員で共有する
2018年の創立82周年から、グローバル全社員を巻き込んだ創立記念イベントを毎年開催。創業の精神「三愛精神」に立ち返る場をつくりました。
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カルビー株式会社歴史に学び、未来の戦略に生かす
2008年、初めての社史を「歴史に学び、未来を創る。」をテーマにした“戦略史”として発行。初めての社史編纂の苦労と工夫を伺いました。
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アズビル株式会社理念とブランドを刷新し、次の100年へ
創業100周年を機に、グループ理念の制定とシンボルマーク・ネーミングを導入し、段階的に社名を変更。110周年でも記念行事を展開しました。
詳細はこちらグループ全社の10年を、一冊の記念誌に
2020年の開業110周年に、グループ全社の過去10年の歩みを網羅した記念誌を制作。プロジェクトの進め方と、制作に込めた想いを伺いました。
詳細はこちら社史を、未来をつくる“未来ブック”に
2021年の創業100周年に、「100年を、ひっくり返せ。」をコンセプトにした社史を制作。事務局の2名に、制作のポイントと想いを伺いました。
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一般社団法人日本血液製剤機構(JB)社内外のつながりと、仕事の意義を実感する
2022年の事業開始10周年に、記念誌・記念品・周年ロゴを制作。社内外とのつながりを実感し、仕事の意義を考えるきっかけをつくりました。
詳細はこちら経営統合後の会社で、ともに未来を考える
経営統合から2年、2019年の創立100年を機に実行委員会と広報分科会を立ち上げ、周年を、未来を考えるきっかけにしました。
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株式会社リコーグローバル全社員で、創立記念日を祝う
2018年2月6日の創立82周年に、会社として初めて、グローバル全社員を巻き込んだ創立記念イベントを開催しました。
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堺化学工業株式会社社内には一体感を、社外には感謝を
2018年の創業100周年に、「社内では一体感を育み、社外には感謝を伝え、記憶と記録に残る」をコンセプトに、独創的な周年施策を展開しました。
詳細はこちら社員への感謝を伝える100周年
2018年の創業100周年記念事業。100周年史の編纂を担当し、いまは各地で周年事業の講演も行う担当者に、取り組みを伺いました。
詳細はこちら3社合併から10年、拠点と社員を「つなぐ」
2018年の設立10周年に、「つなぐ」をコンセプトに、全国の拠点と社員の姿を描いたビジュアル記念誌と記念動画を制作しました。
詳細はこちら前例を踏襲せず、モノづくりをもっと面白く
2017年の創立80周年に、記念式典・社史編纂・経営理念改定を中心に、社員アルバムや社内報での事前の盛り上げ施策も実施しました。
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株式会社JR東日本ウォータービジネス変革の10年を振り返り、自社のDNAを見つめ直す
設立10周年に、自動販売機やオリジナル商品の開発など、変革に挑み続けた10年をまとめる記念プロジェクトを実施しました。
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日本クロージャー株式会社社員が、もっと会社を好きになる
2016年の創立75周年に、社史の発行やイベントを実施。社内外を巻き込み、歴史を未来へつなぐ取り組みを展開しました。
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周年事業のよくあるご質問
Q周年事業とは何ですか?
周年事業とは、創業や設立の節目に、会社の歩みを振り返り、次の成長に向けて社員の意識と行動を変えるための取り組みです。
かつては式典や社史づくりが中心で、期間も1日から1週間ほどでした。いまは社員を主なターゲットに、社内の変革とその社外への発信までを含め、1年から数年にわたって続ける活動が求められています。周年事業は単なる「お祝い」ではなく、企業の将来への「投資」です。
Qなぜ周年は、社員の意識を変える絶好の機会なのですか?
周年をきっかけ・理由にすると、社員や社内外の納得を得やすく、注目度も高いため、普段は踏み込めない意識や行動の変化を起こしやすいからです。
日常の延長線上で理念や方針を伝えても、なかなか自分ごとにはなりません。周年という節目があれば、理念・行動指針の浸透、組織風土の改革、リブランディングなどにも取り組みやすくなります。
Q周年事業の担当になったら、まず何から始めればいいですか?
最初に、周年事業全体の「目的」を定めます。施策から考えるのではなく、「なぜ、いま、誰のために行うのか」を整理することが出発点です。
目的がないまま施策を提案すると、経営陣の納得を得にくく、稟議も通りにくくなります。まずは経営トップに周年への想いや、周年後に目指す姿を聞くところから始めましょう。
Q周年事業の準備は、いつから始めるべきですか?
周年の2〜3年前に始めるのが一般的です。目的・体制・スケジュールを固めるだけでも、少なくとも半年〜1年の準備期間が必要です。
周年事業は、施策の実行よりも初期の「準備」が成否を分けます。目的や体制など、途中からでは変えられない重要事項を早い段階で定め、経営陣と共通認識をとっておくことが大切です。
Q社員を周年事業に巻き込むには、どうすればいいですか?
社員が企画や議論に参加できる仕組みをつくり、周年を「会社のイベント」ではなく「自分ごと」にすることが大切です。
未来を考えるワークショップ、社員参加型の企画、社内報での継続的な発信などが有効です。自分たちで考えた未来だからこそ、その実現に向けた行動が生まれます。
Q周年事業の支援会社は、どう選べばいいですか?
周年の目的づくりから関われるか、社員を巻き込むノウハウがあるか、企画から制作・運営まで一貫して対応できるかの3点で比べるのがおすすめです。
施策ごとに別々の会社へ依頼すると、目的やメッセージがぶれやすくなります。同じくらいの規模や業種の事例、事務局の負担をどこまで減らせるか、見積もりの内訳もあわせて確認しましょう。
詳しくは周年事業・周年イベントの支援会社の選び方で解説しています。
Q周年事業のコンサルティングでは、何をしてくれますか?
周年事業の目的とゴールの設定、コンセプトの構築、施策の立案、推進体制とスケジュールの設計などを支援します。
JBAでは、経営層・周年担当者へのヒアリングや社員意識調査をもとに、経営課題と結びついた「目的」のある周年事業を設計します。実行委員会の運営や稟議資料の作成、社内調整まで、周年事務局に伴走します。
Q周年イベントや式典だけの依頼もできますか?
はい、できます。JBAでは、必要な施策だけを組み合わせてご依頼いただけます。
式典・記念イベントの企画・運営、国内外の拠点をつなぐオンライン・グローバルイベント、イベント用映像や記念品の制作まで対応します。周年全体の目的に沿ってイベントを設計すると、その場限りで終わらず、社員の意識と行動の変化につながります。
Q周年事業は、どこに相談すればいいですか?
JBA(日本ビジネスアート)は、大手企業500社の広報・ブランディング・周年事業などを支援してきた経験をもとに、周年事業の構想づくりから制作・運営、周年後の活用まで一貫してご支援しています。
何から始めるべきかを整理する個別無料相談(オンラインまたは対面・60分目安)を承っています。ご相談メニューもあわせてご覧ください。
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