Seminar Information
何のための社史か。自社の答えが見つかる ― はじめて社史を担当される方へ
社史づくりは、会社の未来を変える出発点。
なぜ、この会社は成長してこられたのか。何を大切にし、どう挑戦してきたのか。それらの理由を社員が理解し、自分の仕事での判断や行動に活かせるようにすることが、会社の未来価値を高める。それが、JBAの考える社史です。
社史づくりがもたらす、3つの価値
- 自社の存在意義を知り、自分の仕事への誇りが育つ
- 自社固有の価値観・判断軸が、社員の行動指針になる
- 企業のDNAを、未来への経営資産にする
本セミナーでは、大手企業200社以上の周年・社史支援から整理した6つの目的をもとに、目的の異なる社史の実物を手に取って読み比べ、自社の社史の目的と方針を考えます。講義と実物・事例の紹介が中心で、事前準備は不要です。
このセミナーの特徴
- 実物を手に取る:目的の異なる社史を読み比べます
- 10組限定:その場で質問にお答えします
- 社史の目的が見える:自社の社史を考える手がかりに
こんな方におすすめ
- 初めて社史の担当になり、何から始めるか分からない方
- 他社の社史を見ているが、進め方が正しいか不安な方
- 「分厚くて読まれない社史」にはしたくない方
- 経営陣に、社史をつくる意味を説明する必要がある方
| 開催日 | 2026年12月8日(火)15:00〜16:00 |
|---|---|
| プログラム | 1. 社史づくりの基本を知る:社史の目的と、目的によって読者・構成・媒体がどう変わるかを学びます。 2. 実物を手に取り、読み比べる:目的の異なる社史を見比べます。 3. 自社の社史の目的を考える:講師の問いに沿って、主な読者や伝えたいことを書き出します。 4. 質疑応答:各社の悩みや質問に、講師がその場でお答えします。 |
| 会場 | 日本ビジネスアート株式会社 東京本社11F セミナールーム 〒104-0061 東京都中央区銀座6-17-1 銀座6丁目-SQUARE 11階 |
| 参加方法 | 会場での対面開催(60分) お申し込みいただいた方に受講票と会場地図をお送りいたします。 ※参加料は無料です。 ※各回10組限定です。定員に達し次第、受付を終了します。 ※事前準備は不要です。 |
| お問い合わせ | セミナー担当 TEL:03-5575-3050(平日9:00〜17:00) |
講師

武田 秀登
周年・社史総合研究所 コンサルタント
京都大学卒業後、リクルートで組織人事に、船井総合研究所(船井幸雄最高顧問特別室)でコンサルティングに携わる。この二つの経験を経てJBAへ。理念浸透や中期経営計画の浸透など社内広報の支援を経て、周年・社史総合研究所の立ち上げに携わり、現在はコンサルタントを務める。
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周年事業のよくあるご質問
Q周年事業とは何ですか?
周年事業とは、創業や設立の節目に、会社の歩みを振り返り、次の成長に向けて社員の意識と行動を変えるための取り組みです。
かつては式典や社史づくりが中心で、期間も1日から1週間ほどでした。いまは社員を主なターゲットに、社内の変革とその社外への発信までを含め、1年から数年にわたって続ける活動が求められています。周年事業は単なる「お祝い」ではなく、企業の将来への「投資」です。
Qなぜ周年は、社員の意識を変える絶好の機会なのですか?
周年をきっかけ・理由にすると、社員や社内外の納得を得やすく、注目度も高いため、普段は踏み込めない意識や行動の変化を起こしやすいからです。
日常の延長線上で理念や方針を伝えても、なかなか自分ごとにはなりません。周年という節目があれば、理念・行動指針の浸透、組織風土の改革、リブランディングなどにも取り組みやすくなります。
Q周年事業の担当になったら、まず何から始めればいいですか?
最初に、周年事業全体の「目的」を定めます。施策から考えるのではなく、「なぜ、いま、誰のために行うのか」を整理することが出発点です。
目的がないまま施策を提案すると、経営陣の納得を得にくく、稟議も通りにくくなります。まずは経営トップに周年への想いや、周年後に目指す姿を聞くところから始めましょう。
Q周年事業の準備は、いつから始めるべきですか?
周年の2〜3年前に始めるのが一般的です。目的・体制・スケジュールを固めるだけでも、少なくとも半年〜1年の準備期間が必要です。
周年事業は、施策の実行よりも初期の「準備」が成否を分けます。目的や体制など、途中からでは変えられない重要事項を早い段階で定め、経営陣と共通認識をとっておくことが大切です。
Q社員を周年事業に巻き込むには、どうすればいいですか?
社員が企画や議論に参加できる仕組みをつくり、周年を「会社のイベント」ではなく「自分ごと」にすることが大切です。
未来を考えるワークショップ、社員参加型の企画、社内報での継続的な発信などが有効です。自分たちで考えた未来だからこそ、その実現に向けた行動が生まれます。
Q周年事業の支援会社は、どう選べばいいですか?
周年の目的づくりから関われるか、社員を巻き込むノウハウがあるか、企画から制作・運営まで一貫して対応できるかの3点で比べるのがおすすめです。
施策ごとに別々の会社へ依頼すると、目的やメッセージがぶれやすくなります。同じくらいの規模や業種の事例、事務局の負担をどこまで減らせるか、見積もりの内訳もあわせて確認しましょう。
詳しくは周年事業・周年イベントの支援会社の選び方で解説しています。
Q周年事業のコンサルティングでは、何をしてくれますか?
周年事業の目的とゴールの設定、コンセプトの構築、施策の立案、推進体制とスケジュールの設計などを支援します。
JBAでは、経営層・周年担当者へのヒアリングや社員意識調査をもとに、経営課題と結びついた「目的」のある周年事業を設計します。実行委員会の運営や稟議資料の作成、社内調整まで、周年事務局に伴走します。
Q周年イベントや式典だけの依頼もできますか?
はい、できます。JBAでは、必要な施策だけを組み合わせてご依頼いただけます。
式典・記念イベントの企画・運営、国内外の拠点をつなぐオンライン・グローバルイベント、イベント用映像や記念品の制作まで対応します。周年全体の目的に沿ってイベントを設計すると、その場限りで終わらず、社員の意識と行動の変化につながります。
Q周年事業は、どこに相談すればいいですか?
JBA(日本ビジネスアート)は、大手企業500社の広報・ブランディング・周年事業などを支援してきた経験をもとに、周年事業の構想づくりから制作・運営、周年後の活用まで一貫してご支援しています。
何から始めるべきかを整理する個別無料相談(オンラインまたは対面・60分目安)を承っています。ご相談メニューもあわせてご覧ください。
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