
周年における記念品とは
周年を迎えた企業の多くは、周年事業の一貫として社員などに記念品を贈ります。記念品の内容はキーホルダーなどの小物から、お酒などの少し高価なものまで企業によってさまざま。そのせいか周年事業の担当者にとっては「ありきたりなものしか思い付かない」「何を選べば喜んでもらえるか分からない」という悩みのタネになっているようです。記念品選びは決定まで時間がかかることも多く、後回しになりがちなタスクでもあります。記念品制作に当たって押さえるべきポイントを紹介しましょう。
記念品制作の3つのポイント
記念品を制作するとき押さえるべきポイントは3つです。
周年の目的に合わせてターゲットと内容を決める
記念品の贈呈は周年事業の一貫です。まずは周年事業の目的を思い出してみましょう。「理念浸透のため」「感謝を表するため」「社内の一体感を醸成するため」など、記念品に込めるべき思いを明確にすることで、自ずと方向性が見えてきます。
次に、記念品の贈り先を決める必要があります。社員、クライアント企業、社員の家族など、周年の目的によって記念品を贈る相手も変わってくるのではないでしょうか。
配布するタイミングを決める
内容とターゲットが決定した後は、配布の方法を検討します。いつ、どんなタイミングで贈れば受け取る人の心に残るでしょうか。「周年事業の記念式典で、記念品に込めたメッセージを言葉で伝えながら配布する」「家族に向けたメッセージを添え、自宅に配送する」などさまざまな方法が考えられます。周年事業の目的を念頭に、ベストな方法を選択してください。なお、注意が必要なのは、クライアント企業に配布するとき。記念品と同時に、記念品を入れる袋なども忘れずに制作しましょう。
スケジュールや予算を決める
スケジュール:
記念品の制作には予想以上に時間がかかります。焼き菓子などの食べ物であっても、オリジナルデザインの包装を依頼すると、最低でも2カ月は必要になるでしょう。記念品の決定を先延ばしにしているうちに、贈呈を予定していた日時に間に合わなくなってしまったケースもあります。下記のスケジュールを参考に、余裕を持って早めに準備を進めてください。
周年事業における記念品のトレンド
周年担当者から「従来人気だった記念品が、あまり喜ばれなくなった」という話を聞きことがあります。周年事業における記念品のトレンドは、消耗品より実用的なもの、記念品として残せるものなど。この他事業に関わりのある日用品や、包装紙に周年のロゴマークが付いているだけのシンプルな小物など、各社工夫を凝らして制作しているようです。
<まとめ>
周年事業において喜ばれる記念品の制作について、事例を交えながらご紹介しました。周年の目的に合った記念品を制作するには、早めにスケジュールを組んで動き出す必要があります。ぜひ、参考にしてみてください。
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周年事業のよくあるご質問
Q周年事業とは何ですか?
周年事業とは、創業や設立の節目に、会社の歩みを振り返り、次の成長に向けて社員の意識と行動を変えるための取り組みです。
かつては式典や社史づくりが中心で、期間も1日から1週間ほどでした。いまは社員を主なターゲットに、社内の変革とその社外への発信までを含め、1年から数年にわたって続ける活動が求められています。周年事業は単なる「お祝い」ではなく、企業の将来への「投資」です。
Qなぜ周年は、社員の意識を変える絶好の機会なのですか?
周年をきっかけ・理由にすると、社員や社内外の納得を得やすく、注目度も高いため、普段は踏み込めない意識や行動の変化を起こしやすいからです。
日常の延長線上で理念や方針を伝えても、なかなか自分ごとにはなりません。周年という節目があれば、理念・行動指針の浸透、組織風土の改革、リブランディングなどにも取り組みやすくなります。
Q周年事業の担当になったら、まず何から始めればいいですか?
最初に、周年事業全体の「目的」を定めます。施策から考えるのではなく、「なぜ、いま、誰のために行うのか」を整理することが出発点です。
目的がないまま施策を提案すると、経営陣の納得を得にくく、稟議も通りにくくなります。まずは経営トップに周年への想いや、周年後に目指す姿を聞くところから始めましょう。
Q周年事業の準備は、いつから始めるべきですか?
周年の2〜3年前に始めるのが一般的です。目的・体制・スケジュールを固めるだけでも、少なくとも半年〜1年の準備期間が必要です。
周年事業は、施策の実行よりも初期の「準備」が成否を分けます。目的や体制など、途中からでは変えられない重要事項を早い段階で定め、経営陣と共通認識をとっておくことが大切です。
Q社員を周年事業に巻き込むには、どうすればいいですか?
社員が企画や議論に参加できる仕組みをつくり、周年を「会社のイベント」ではなく「自分ごと」にすることが大切です。
未来を考えるワークショップ、社員参加型の企画、社内報での継続的な発信などが有効です。自分たちで考えた未来だからこそ、その実現に向けた行動が生まれます。
Q周年事業の支援会社は、どう選べばいいですか?
周年の目的づくりから関われるか、社員を巻き込むノウハウがあるか、企画から制作・運営まで一貫して対応できるかの3点で比べるのがおすすめです。
施策ごとに別々の会社へ依頼すると、目的やメッセージがぶれやすくなります。同じくらいの規模や業種の事例、事務局の負担をどこまで減らせるか、見積もりの内訳もあわせて確認しましょう。
詳しくは周年事業・周年イベントの支援会社の選び方で解説しています。
Q周年事業のコンサルティングでは、何をしてくれますか?
周年事業の目的とゴールの設定、コンセプトの構築、施策の立案、推進体制とスケジュールの設計などを支援します。
JBAでは、経営層・周年担当者へのヒアリングや社員意識調査をもとに、経営課題と結びついた「目的」のある周年事業を設計します。実行委員会の運営や稟議資料の作成、社内調整まで、周年事務局に伴走します。
Q周年イベントや式典だけの依頼もできますか?
はい、できます。JBAでは、必要な施策だけを組み合わせてご依頼いただけます。
式典・記念イベントの企画・運営、国内外の拠点をつなぐオンライン・グローバルイベント、イベント用映像や記念品の制作まで対応します。周年全体の目的に沿ってイベントを設計すると、その場限りで終わらず、社員の意識と行動の変化につながります。
Q周年事業は、どこに相談すればいいですか?
JBA(日本ビジネスアート)は、大手企業500社の広報・ブランディング・周年事業などを支援してきた経験をもとに、周年事業の構想づくりから制作・運営、周年後の活用まで一貫してご支援しています。
何から始めるべきかを整理する個別無料相談(オンラインまたは対面・60分目安)を承っています。ご相談メニューもあわせてご覧ください。
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