
周年事業における動画メディアの需要の高まり
情報を伝えるさまざまな媒体の中で、現在特に注目されているのが動画です。IT時代の到来とスマートフォンの普及で、あらゆるビジネスシーンで動画メディアが活用されるようになりました。
周年事業においても、メッセージを効果的に発信できる動画メディアを取り入れるケースが増えています。周年事業における動画メディアのメリットと活用方法について解説しましょう。
周年事業で活用できる動画の種類
まず、周年事業で動画メディアがどのように活用されているかを見ていきましょう。
創業者エピソードや企業の歴史紹介動画
動画は創業者エピソードや企業の歴史を共有する目的で活用されます。創業当時の企業の様子や創業者の記憶は、年月の経過によって薄れてきます。また、事業拡大のグローバル化に伴い、海外拠点の社員との意識の隔たりが課題になっている企業も多いようです。
こうしたとき、創業者の思いや企業の歴史を動画で伝えることで、企業のDNAをひもとき、継承していくことができます。
式典やイベントなどのダイジェスト動画
周年事業で開催される式典やイベントの多くは、一部の社員のみ参加できる限定的なものです。そこで動画を活用すると、こうしたイベントを全社で共有できるという利点が生まれます。
また、テキスト主体の紙媒体と異なり、動画では会場の雰囲気や参加者の人となりを直接的に伝えることができます。
社員登場動画
動画メディアで、社員参加型のコンテンツを作成するのもいいでしょう。部署や地域を越えたコミュニケーションが生まれ、社内の一体感が醸成されます。
社外向けのブランディング動画
動画コンテンツは、社外に向けた広報活動にも効果を発揮します。
周年事業では、企業イメージを変えることを目的とした施策が行われることもあります。動画による情報発信もその一つ。要点を押さえたキャッチーな言葉や印象的な映像表現を用いることで、企業イメージを強く印象づけることができます。
周年事業で動画を活用するメリット
周年事業で活用される媒体には、大きく分けて動画・紙・WEBの3つがあります。中でも動画のメリットは、表現方法が豊富なこと。
映像はもちろん、使用する音楽や文字のデザインとその組み合わせで、コンテンツのイメージを大きく変えることができます。動画メディアの持つ豊かな表現力は、企業メッセージをより具体的に分かりやすく伝える強力なツールなのです。
また、動画は紙やWEBサイトといったテキスト主体の媒体と比べ、情報を取り入れる際に感じるストレスが小さいことも特長です。気軽に視聴できるため、パート社員や海外子会社の現地採用社員向けに活用される例もあります。
このように動画メディアを活用した情報の発信は、周年事業においても非常に効果的なのです。
<まとめ>
5Gの導入で動画メディアのメリットは今後ますます大きくなります。周年事業においては、目的や課題を明確にした上で、施策ごとに最適なメディアを活用していくようにしましょう。
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周年事業のよくあるご質問
Q周年事業とは何ですか?
周年事業とは、創業や設立の節目に、会社の歩みを振り返り、次の成長に向けて社員の意識と行動を変えるための取り組みです。
かつては式典や社史づくりが中心で、期間も1日から1週間ほどでした。いまは社員を主なターゲットに、社内の変革とその社外への発信までを含め、1年から数年にわたって続ける活動が求められています。周年事業は単なる「お祝い」ではなく、企業の将来への「投資」です。
Qなぜ周年は、社員の意識を変える絶好の機会なのですか?
周年をきっかけ・理由にすると、社員や社内外の納得を得やすく、注目度も高いため、普段は踏み込めない意識や行動の変化を起こしやすいからです。
日常の延長線上で理念や方針を伝えても、なかなか自分ごとにはなりません。周年という節目があれば、理念・行動指針の浸透、組織風土の改革、リブランディングなどにも取り組みやすくなります。
Q周年事業の担当になったら、まず何から始めればいいですか?
最初に、周年事業全体の「目的」を定めます。施策から考えるのではなく、「なぜ、いま、誰のために行うのか」を整理することが出発点です。
目的がないまま施策を提案すると、経営陣の納得を得にくく、稟議も通りにくくなります。まずは経営トップに周年への想いや、周年後に目指す姿を聞くところから始めましょう。
Q周年事業の準備は、いつから始めるべきですか?
周年の2〜3年前に始めるのが一般的です。目的・体制・スケジュールを固めるだけでも、少なくとも半年〜1年の準備期間が必要です。
周年事業は、施策の実行よりも初期の「準備」が成否を分けます。目的や体制など、途中からでは変えられない重要事項を早い段階で定め、経営陣と共通認識をとっておくことが大切です。
Q社員を周年事業に巻き込むには、どうすればいいですか?
社員が企画や議論に参加できる仕組みをつくり、周年を「会社のイベント」ではなく「自分ごと」にすることが大切です。
未来を考えるワークショップ、社員参加型の企画、社内報での継続的な発信などが有効です。自分たちで考えた未来だからこそ、その実現に向けた行動が生まれます。
Q周年事業の支援会社は、どう選べばいいですか?
周年の目的づくりから関われるか、社員を巻き込むノウハウがあるか、企画から制作・運営まで一貫して対応できるかの3点で比べるのがおすすめです。
施策ごとに別々の会社へ依頼すると、目的やメッセージがぶれやすくなります。同じくらいの規模や業種の事例、事務局の負担をどこまで減らせるか、見積もりの内訳もあわせて確認しましょう。
詳しくは周年事業・周年イベントの支援会社の選び方で解説しています。
Q周年事業のコンサルティングでは、何をしてくれますか?
周年事業の目的とゴールの設定、コンセプトの構築、施策の立案、推進体制とスケジュールの設計などを支援します。
JBAでは、経営層・周年担当者へのヒアリングや社員意識調査をもとに、経営課題と結びついた「目的」のある周年事業を設計します。実行委員会の運営や稟議資料の作成、社内調整まで、周年事務局に伴走します。
Q周年イベントや式典だけの依頼もできますか?
はい、できます。JBAでは、必要な施策だけを組み合わせてご依頼いただけます。
式典・記念イベントの企画・運営、国内外の拠点をつなぐオンライン・グローバルイベント、イベント用映像や記念品の制作まで対応します。周年全体の目的に沿ってイベントを設計すると、その場限りで終わらず、社員の意識と行動の変化につながります。
Q周年事業は、どこに相談すればいいですか?
JBA(日本ビジネスアート)は、大手企業500社の広報・ブランディング・周年事業などを支援してきた経験をもとに、周年事業の構想づくりから制作・運営、周年後の活用まで一貫してご支援しています。
何から始めるべきかを整理する個別無料相談(オンラインまたは対面・60分目安)を承っています。ご相談メニューもあわせてご覧ください。
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